風評被害対策の中でも重要な手法の1つでもある、サジェスト対策。
近年、様々な企業がネット上の風評被害対策に力を入れ始めていますがまだまだ、サジェスト対策の流れや範囲を理解して自社に合った風評被害対策ができていると自信をもって言えない方もいらっしゃるのではないでしょうか。
- 風評被害対策はやっているけど詳しくは理解できてない。
- サジェスト対策のメリットがあるのか疑問をもっている。
- そもそも、サジェストってなんだか分からない。
上記のようなお悩みをお持ちの方は、読んでいただければサジェスト対策についての基礎知識から対策範囲、実際にどんなアクションを必要なのかが見えてくると思います。
サジェスト対策とは
サジェスト対策とは、風評被害対策の1つで名前の通りGoogleなどの検索エンジンに表示されるサジェストを削除する対策のことです。
ネット上で企業が1番最初に見られるところは、自社のサイトではなくGoogleなどの検索エンジンで調べられたときで、その際に企業名と一緒にでてくるのがサジェストです。そこに「ブラック」「辞めたい」などのネガティブなワードが入ったサジェストが出てきたらユーザーはどんな印象を受けるでしょうか。
サジェスト対策はそんな事態を防ぐために多くの企業が行っております。
そもそも、サジェストは見られたりするのか
「うちの社名なんて誰も検索しないから大丈夫」 「そのキーワードで検索しても記事もなにも出ていないし問題ない」
この記事をご覧の皆様の多くが、こんな思いからこれまで対応を後回しにされてきたのではないかと思います。
しかし、皆様が想像している以上に企業名・サービス名が検索されているのが現状です。
あなたの会社への就職を検討している就職活動生、求職者はもちろん、 あなたの会社との取引を検討している会社も同様です。会社について詳しく知りたいと思った場合、ほとんどのユーザーがまず行うことはGoogleやYahoo!での検索ですよね。
皆様も、何かを調べるときにはまず検索する癖が自然と身に着いていると思います。そのときに、その社名の横に”死亡”なんてワードが出ていたら検索した人はどう感じるでしょうか。
別の会社に就職しよう、取引するのはやめておこう、と知らず知らずのうちに意思決定の選択肢から外されてしまいます。
サジェスト対策、しないと起こる事態
サジェスト対策をしないと起こる事態は先ほども記した通り、企業がネット上で1番最初に見られるところが検索エンジンのサジェストを含んだ部分ですが、サジェストは企業にとってプラスになるようなものはほとんどなく大半は中性的なものかネガティブなものになっています。中性的かネガティブ、その2種類で目立ってしまうのは後者というのは想像しやすいと思います。
そんなネガティブなサジェストがもたらすものは主に下記のケースがあります。
- 採用活動における選考・内定の辞退
- 企業イメージの低下
- 売上の低下
- 競合他社との比較劣位
しかも、これらの事態は企業側が気づかないところで被害が出ています。例えば、選考・内定辞退のケースでは、人事部の方に「御社の評判が良くないから辞退します。」なんて言えないですよね。他のケースでも同じようなことが想定されるのでサジェスト対策が重要になってきます。
サジェスト対策のメリット
サジェスト対策のメリットは上記にある、4つのケースをプラスに変えたバージョンです。
- 採用活動における選考・内定の辞退率の低下
- 企業イメージの向上
- 売上の増加
- 競合他社との比較優位
ネガティブなサジェストがあるということは、調べると企業にとってマイナスになるような口コミや記事が載っていることになります。サジェスト対策をすることでそんなページを閲覧させることを防ぎ、企業活動全体をプラスに働かせることができます。
関連キーワードとは
関連キーワードとは、例えばGoogleで検索したときに、検索結果ページの下部に 「○○(検索したキーワード)に関連する検索キーワード」と表示される10個のキーワードのことです。
調べ方としては、Googleの検索窓に調べたいキーワードを打ち込み、検索を開始します。すると検索結果ページが表示されます。検索結果ページでは、広告枠や検索結果に該当したページなどが順番に並びますが、一番下までスクロールすると、「○○に関連する検索キーワード」という文言とともに、10個のキーワードが並びます。
サジェストと関連キーワードとの違い
関連キーワードとサジェストキーワードの違いを一言で表現するならば、「自分自身の検索傾向の有り・無し」ということです。関連キーワードは、自分自身の検索傾向は除外して表示されるのに対し、サジェストキーワードは、自分自身の検索傾向を考慮して表示されます。
関連キーワードの仕組み
関連キーワードは、Googleなどそれぞれのネットサイトのアルゴリズムによって自動的に表示されています。検索クエリや関連サイトを参考に抽出したキーワードを自動的に表示する仕組みになっています。
関連キーワードは、常に検索ボリュームのあるキーワードが表示されていて、検索するユーザーがどこから検索したのかや、検索しているデバイスの状況には左右されません。
サジェスト対策をすべき範囲
サジェスト対策は、風評被害対策の中の手法の1つなので対策する範囲は決まってきます。
その範囲は
- Yahoo
- Bing
の3つのみです。逆に、この3つだけを対策すればサジェスト対策は万全です。
①Google
サジェスト対策において、Google検索は欠かせない対策範囲です。
Google検索のシェアはPC・スマートフォン共に75%を超えています。これは何かを検索するときに4人中3人がGoogle検索を使っていることになり、今後もシェアが大きく変わることはない可能性が高いです。
そんなGoogle検索にネガティブなサジェストがあると、企業名を調べられれば調べられるだけ悪評を広めていることになります。言い換えると、広告や営業活動などの企業活動でプラスの成果を出すだけ逆に悪い結果になってしまいます。
②Yahoo
サジェスト対策でYahoo検索も、Google検索と同じく重要な対策範囲に入ってきます。
その理由はユーザー層にあります。Yahoo検索は年収700万円以上のビジネスマン層や経営者層、主婦層の利用割合が大きいので幅広い層のユーザーに見られるGoogle検索と違い、ピンポイントでビジネス向けの対策をすることができます。特に自社のイメージは一般の方ももちろんですが、より裁量権のある役職者や経営者の方に良く見られたいですよね。費用が限られているなど制限がある中でピンポイントで成果を出したい場合はYahoo検索のサジェスト対策がいいかもしれません。
③Bing
Google検索とYahoo検索の説明をしましたが「Bingのサジェスト対策は気にしなくていいでしょ」と決めつけてしまう気持ちも分かりますが、Bingも対策すべき範囲です。
それは、世界シェアとBingの利用シーンに関係があります。
Bingはマイクロソフトの検索エンジンで日本のシェアはGoogle・Yahooに次ぐ第3位ですが世界のPCにおけるシェアでみるとYahooを抜いて第2位に上がってきます。また、日本などではマイクロソフトのPCを購入した場合、設定をしないと検索エンジンはBingが使われるケースが少なくないはずです。
よって、Bingは海外との取引がある企業様や、少しPCの知識に関して疎い一般の方をターゲットにしている場合は対策すべき範囲だといえます。
サジェスト対策の方法
サジェスト対策は主に
- 監視
- 逆SEO対策
- 削除
上記の3つの対策が挙げられます。
ここまでサジェスト対策をする理由・メリット、対策範囲を紹介しましたが実際に対策しようとした際にどこから始めればいいか、何をすればいいかまだお悩みの方のために対策方法をご紹介します。
①監視対策
サジェスト対策はまず「監視対策」からのスタートが理想です。
監視対策は、情報収集的な役割で今、自社名のサジェストに何があるのか、ネガティブなサジェストは何個あるのか、どこに表示されているのかを洗い出すことで今の状況を把握することです。サジェストは決まったものがいつも表示されるわけでなくその時々で調べられていたり見られているキーワードが表示されるので気づかない内にネガティブなものが表示され被害が出始めることがあるので「監視」という分野も重要です。有料の監視サービスもありますが難しい方は自社で導入できる無料の監視ツールもありますのでまずは風評被害対策の第一歩としておすすめです。
②逆SEO対策
ネガティブなサジェストの押し下げをする逆SEO対策も効果的なサジェスト対策です。
1回の検索に出てくるサジェストの数には限りがあるので企業にとって良いサジェスト、中性的なサジェストを増やすことでネガティブなサジェストの押し下げを図ります。SEOを強化してサジェストにネガティブなものが表示されないように維持していく必要がありますがその分、検索された際に企業のイメージを上げることまでできます。
③削除対策
サジェスト対策での「削除」は、サジェストを1個1個狙って削除をすることができ、状況に応じて消したいサジェストを削除することができます。
削除は、自社・弁護士に依頼・専門業者に依頼、の3パターンが挙げられます。
自社でサジェストの削除をする場合、各サイトに設けられている削除申請窓口に申請する流れになりますがこの場合、削除されるケースが極めて少ないです。費用がかからないことはメリットですが申請窓口には日々削除依頼が多く寄せられていて削除する義務もないので無視される場合がほとんどです。
弁護士に依頼する際は、個人よりは削除の確率が高くなりますが費用が高く、削除できない場合も費用だけがかかるケースがあるのであまりおすすめはできません。
専門業者の場合は、一般向けに公開されている窓口とは違う窓口から要請できるパイプを持っていたり、申請の内容も過去のノウハウに基づいた専門性の高い内容で送ることができたりと削除の可能性は3つの方法の中では最も高いです。費用は個人よりは高く弁護士よりは安いのが相場です。
弊社では、成功報酬型のサービスや、業界唯一の再発防止保証付きのサービスがあるので対策をお考えの企業様はご相談ください。